インターネットのホームページ上で「研究用化学物質」として販売されている、いわゆる「脱法ドラッグ」15製品を神奈川県が試買調査したしたところ、14製品から幻覚作用などの有害性が懸念される化学物質が検出された。県は、健康被害の恐れがあるとして、人体に使用しないよう呼びかけている。
調査は今年７月に行われたもので、有害化学物質が検出されたのは「5-Meo-Dpt」「2C-E」「2C-C」「2c-I」「2c-t-7」「Methylone」「BDB」「PMMA」「4aco-dipt」「5meo-amt」「5meo-dmt」「DPT」「Methylone」「MBDB」の14製品。
脱法ドラッグは、麻薬や覚せい剤などの法律で禁止されている成分とは異なるものの、同種の作用をもつ成分を含んだもので、服用による健康被害や中毒、傷害事件なども多数報告されており、麻薬や覚せい剤にエスカレートするケースもあるという。飲食用途の製品に医薬品成分が含まれる場合には、薬事法による規制対象となるが、「研究用」などと称して法の規制を逃れて販売されているものが多数あり、厚生労働省や全国の地方自治体などが注意を呼びかけている。同県でも定期的な試買検査を行っており、今後も継続して実施するとともに、監視を強化し違反品の発見、流通防止に努めるとしている。
なお、厚生労働省の「脱法ドラッグ対策のあり方に関する検討会」が先月22日に開かれ、「合法ドラッグ」や「脱法ドラッグ」などの名称を「違法ドラッグ」に統一し、薬事法を改正して規制する方針をまとめている。
（2005/10/31 ネットセキュリティニュース）
■研究用化学物質として販売されている14製品から幻覚作用等の有害性が懸念される化学物質を検出！（神奈川県）
http://www.pref.kanagawa.jp/press/0510/21099/index.htm
■危険！脱法ドラッグ（神奈川県衛生研究所）
http://www.eiken.pref.kanagawa.jp/008_topics/files/topics_041020_00.htm