ソフトウェア企業の米CAと、サイバーセキュリティ関連の非営利団体、米National Cyber Security Alliance（NCSA）は現地時間４日、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS)とサイバー犯罪に関する調査の結果を報告した。
報告によると、SNS利用者の57％は自分がサイバー犯罪の犠牲者となることを心配しているが、74％の人はメールアドレスや名前、生年月日など、危険に結びつきかねない個人情報を公開している。さらに、成人利用者の83％は、個人情報流出、ウイルスやスパイウェア侵入などのリスクがあるにもかかわらず、知らない人のページから中身がよく分からないファイルをダウンロードしている。
また、SNSを利用する子どもの親の51％は、子どもが公開するプロフィールに制限をかけておらず、36％は子どものSNS利用状況をチェックしていない。同報告は、SNSでデータを公開することにより、オンライン攻撃を受ける恐れがあるということを知っておくべきだとしている。
日本でもSNSの利用者が増加している。招待制のSNSでは、知り合いに招待された人しか参加できないので安心と考え、本名や学校名、勤務先、家族構成、写真など、個人の特定が可能な情報を公開している利用者も多い。しかし、オークションで「招待状」が売られていたり、招待のための掲示板が存在するのが現状だ。何気なく書き込んだ内容が注目を浴びて「炎上」したり、公開情報を手がかりに個人情報を収集されネット上にさらされるなどの事例も発生している。
SNSも、一般のブログや掲示板と同様に、不特定多数の目を意識して利用する必要があり、いったん公開した情報は、検索や保存が容易になされてしまうことを肝に銘じたい。
（2006/10/11 ネットセキュリティニュース）
■CA / National Cyber Security Alliance Survey Reveals Consumers Engage in Risky Online Behavior on Social Networking Sites[英文]（CA）
http://www3.ca.com/press/PressRelease.aspx?CID=93678