フィッシング対策協議会は2日、2015年2月の月次報告書を公開した。報告件数は1月度の約4分の1以下となり、フィッシングサイトのURL件数も23%減少した。ブランド別では金融機関の割合が減少し、オンラインゲームをかたる割合が増加した。
同協議会に寄せられた2月のフィッシング報告件数(海外含む)は、1月より1658件減少し、498件となった。4分の1以下へ急減である。だが、1月の件数は前月より4倍に急増した突出したものであったので、2月はそれ以前のレベルに戻っただけともいえる。2014年の8月から12月までは、500~600件台で推移していた。
攻撃者がユーザーを誘導する偽サイトのURL件数(重複なし)は、前月より90件減少し、309件だった。前月比で約23%の減少である。フィッシングに悪用されたブランド件数(海外含む)は11件で、こちらは前月より4件増加している。
ブランドの最多を占めるオンラインゲームは、昨年12月は全体の9割以上にもなていたが、今年1月には75%に減少、2月には増加して85%以上となった。背景に金融機関をかたるフィッシングの減少がある。
同協議会は、3月以降も引き続き、オンラインゲームをかたるフィッシングメールが続く可能性があるとして、注意を呼びかけている。
(2015/03/04 ネットセキュリティニュース)
【関連URL:フィッシング対策協議会】
・2015/02 フィッシング報告状況
https://www.antiphishing.jp/report/monthly/201502.html